長引く自粛期間のあいだ、配偶者の本当の顔を知って「もう離婚したい」と考える人が増えています。
しかし、いざ離婚を切り出してみても、素直に応じてくれるとは限りません。そんな時に役立つのが「別れさせ工作」です。
自力で「コロナ離婚」に臨むデメリット
離婚件数は急増傾向にあると言われており、外部を頼らず自力で離婚する人が多いようです。
「一方が望めば最終的には別れられる」とするのが今の法律ですが、実際のところそうは上手くいきません。
離婚成立まで数ヶ月～年単位で時間がかかる
配偶者が離婚を望んでいない場合、同意を求めて裁判所で解決を図ることになります。
こうした夫婦関係の調整に関しては、裁判官が状況を客観的に見て結論を出してくれる「訴訟」ではなく、両者の話し合いで結論を出す「調停」から始めなければなりません。調停には2か月から4ヶ月、その後訴訟になれば1年～2年程度の時間がかかるのが一般的です。
この道のりを知った離婚希望者の多くは、半ばあきらめて無期限の別居を始めるのが一般的です。当然ながら、戸籍上の離婚が成立するまで、再婚も夫婦共有財産の持ち出しも出来ません。
相手が早まった行動に出ることもある
離婚したがらない相手のために別居や冷却期間を提案しても、かえって悪いことが起きがちです。
自力で離婚しようと試みたご相談者様からは、別れさせ屋に対してこんな失敗談が寄せられています。
- 別居しようと提案したところ、貯金やクレジットカードを全て取り上げられて身動きがとれないようにされた。
- 離婚したがっていることを親や友人に言いふらされ、事情を知らない人から離婚を踏みとどまるよう説き伏せられた。
- それでも無理に離婚の話を続けると、暴力を振るわれた。
いくら離婚を拒んでも、一度決心したことは変わらない。配偶者は心の底で理解しています。
だからこそ余計に「出来るだけ今の生活を長引かせよう」という気持ちが働き、無茶な行動に出るのです。
「離婚したい」という気持ちはこの先ずっと続く
信頼関係が一旦ゼロベースに戻ってしまうと、もう一度以前の状態に戻るまでに何十年とかかります。
また、離婚を拒む側は「コロナ流行という特殊状況が一時的に関係を悪化させている」と言い張りますが、それは誤りです。加齢とともに増収・子育て卒業などを経て生活にゆとりが出来れば、自粛ムード下の日常がもう一度再現されるでしょう。将来起こり得ることが少し早めに起きただけ、そのように別れさせ屋では解釈しています。
別れさせ屋の工作の特徴
別れさせ屋では「ターゲットが進んで離婚意思を固めること」を目標に、以下のような工作を行っています。
徹底した調査
ケース対応にあたるスタッフには心理分析の専門家がサポートし、事前にターゲットの情報を徹底的に調査・分析します。
その目的は、工作を効果的なものにする演出や会話を設計することです。必要に応じて夫婦生活が始まる前の人間関係や生育環境を辿り、ターゲットの価値観や行動パターンを完全に把握します。
工作環境の特性を利用した心理操作
感染症流行の脅威が認識された現在、別れさせ工作も「対面とネットの両方に対応できること」が求められています。
弊社では、00年代からネットを通じた関係性の心理を研究しており、一歩進んで「工作環境の特性を利用した心理操作」を行う技術をスタッフ全員が習得しています。
もともとインドア派で友人の少ないターゲットから、広く深い交友関係を持ちたがるターゲットまで、どんな人物でも効果的な工作が可能です。
別れさせ屋のスタッフとして「コロナ流行」に思うこと
ひとりの別れさせ屋スタッフとして、次に来る「ニューノーマル」でますます活動しやすくなると考えています。
2020年5月から急増している離婚相談では、すでに離婚成立に至ってるケースが多数あり、これまで活用してきた工作テクニックの効果が上がっている実感があります。
離婚に対する考え方や費用面のご相談でも構いません。是非今の状況をお聞かせください。